桜上水駅商店街

線路を挟んで南北に広がっている、昭和の雰囲気が残る商店街です。 規模は小さめですが、古くからの個人経営の店が多く、日中は地元の住民や学生で賑わっています。 飲食店は北側に多く、甲州街道沿いにはチェーン店やスーパーが連なっています。

上北沢区民センター

図書館と児童館が併設されています。 会議室や多目的室といった様々な目的で使用できる部屋の他、 喫茶店もあり、散歩の途中に一息、という利用もされる方もいるような、 地域の方に親しまれている区民センターです。

下高井戸おおぞら公園

下高井戸おおぞら公園 平成24年に区が取得した旧東京電力総合グラウンドが2年の工事を経て誕生した公園です。 芝生の広場や遊具があり、子供たちの遊び場として人高い人気があります。 また、玉川上水第三公園や玉川上水第二公園が1キロ以上に渡って連なっているため、 散歩道としても楽しめます。

下高井戸駅前商店街

地域の住民の生活を支えている商店街です。 昔ながらの活気が残る下高井戸駅前市場の他、様々な飲食店や、 100均ショップなどの日用品雑貨店もあり、商店街一体で日々の生活を支えています。 また「下高井戸シネマ」は閉館の危機を地元民と映画ファンの支援によって乗り越えた歴史を持つ、 沢山の人に愛されている映画館です。

世田谷文学館

1995年に東京23区で初の地域総合文学館として開館した文学館です。 世田谷区にゆかりのある作家の作品などの常設展示の他、様々な展覧会やイベントが開催されます。 また「ムットーニコレクション」として、有名文学作品になぞらえた 自動からくり人形の展示も行っており、特色のあるコレクションのひとつとして人気を誇っています。

周辺施設

家電量販店「ヤマダ電機」やスーパーマーケット「いなげや」といった生活にまつわる店舗や、 天然温泉の銭湯「月見湯温泉」、地域密着型の病院「ロイヤル病院」があります。

土地

建ぺい率

60％　80％

容積率

200％　300％

用途地域

①近隣商業地域　②第一種住居地域

権利

所有権

建物

構造

鉄筋コンクリート造陸屋根7階建

延べ床面積

1762.01㎡ (建物全体の延べ床面積)

建築時期

2003/9/3

権利

所有権

本ファンドは、本事業者が所有する自己の固有資産を対象としたプロジェクトになります。

また、本事業者（株式会社シーラ）と親会社（株式会社シーラテクノロジーズ）で対象不動産のマスターリース契約を締結して運用します。

当該物件の賃貸借契約で得られる賃料により、運用期間×年利5.0％（税引前）の配当を予定しております。

運用期間終了時は、株式会社シーラが自己保有資産として、対象不動産を買戻しいたします。

※上記に記載した想定利回りであり、確定ではございません。

2.優先劣後出資の仕組み

運用資産の評価額が下落した場合、その下落額は、まずは劣後出資者である当社が負担し、劣後出資者の元本全額をもって補填できない場合には、優先出資者の元本が減少します。

すなわち、不動産評価額が運用開始時評価額の5%超下落しなければ、お客様の元本に変動はございません。 （優先出資:劣後出資 = 95:5の場合）

＊優先出資と劣後出資の割合はファンドによって変動する場合がございます。

※本ファンドは匿名組合型となります。匿名組合型と任意組合型の違いについては下記ページをご覧ください。
⇒利回りくんで扱う匿名組合型・任意組合型の違い

1.出資元本の変動リスク

下記事象等により、不動産評価額が著しく減少（※）した場合には、出資元本に損失が生じるおそれがあります。

1. 地震、落雷、風水害などの自然災害、火災、事故などによる対象不動産の損壊等
2. .空室率の上昇、賃料の下落等による賃貸利益の減少
3. 不動産市場の影響によるもの
4. その他上記に類似する事象

※著しく減少：優先出資95％/劣後出資5％、当初の不動産評価額が8,000万円のケースでは、不動産評価額が8,000万円×5%(劣後出資割合)＝400万円を超えて下落した（不動産評価額が7,600万円未満になった）場合を指します。

2.信用リスク

万が一、当社が倒産等の業務運営に支障をきたした場合には、出資金の全額が返還されない場合もあります。

また、利益の分配についても、必ずしも物件ごとの配当利回りが保証されているわけではなく、対象不動産の損益額によって増減いたします。

※本ファンドは匿名組合型となります。匿名組合型と任意組合型の違いについては下記ページをご覧ください。
⇒利回りくんで扱う匿名組合型・任意組合型の違い

運用開始日

2023年04月01日

運用終了日

2024年03月31日

払い戻し予定日

2024年04月30日

財産管理報告書送付予定日

2024年05月31日