隅田川

東京を代表する川で、歴史や文学にも名が挙げられます。川岸には公園や遊歩道が広がり、桜の季節には屋形船に乗って岸の花見が楽しめます。夜になるとライトアップされた都会の夜景が美しく、隅田川沿いの散策は都会の喧騒を忘れる癒しの時間となります。また、夏には東京の夏の夜空を彩る国内最大級20000発の花火が打ち上げられる「隅田川花火大会」が開催されます。

おかず横丁

明治末期に始まり、戦前の風景が今も残る歴史あるエリアです。そのレトロな雰囲気からドラマのロケ地にもなっています。かつては家族経営の町工場が立ち並び、手軽に食事できる惣菜店が栄えました。延長230ｍの商店街は、ほとんどが生活に欠かせない食料品店で構成され、現代にもその趣が続いています。

両国国技館

多目的な施設で、大相撲の興行だけでなく、プロレス、ボクシングなど格闘技、他のスポーツ競技、ポピュラー音楽、クラシック音楽のコンサートにも利用されます。最大1万人収容可能な最新の施設で、古今東西のエンターテインメントの発信地として様々なイベントを成功へと導きます。国技館は、日本の国技である大相撲をはじめ、様々な伝統と文化を育んできた重要な拠点です。

横網町公園

東京都慰霊堂や復興記念館があり、震災戦災のメモリアルパークとして多くの歴史的な建造物と記念碑が保存されています。復興記念館では震災戦災の遺品や資料が展示される他、下町の貴重な緑のオアシスとして日本庭園や子どもの遊び場があり、毎日多くの人々が訪れる憩いの場ともなっています。

すみだ北斎美術館

浮世絵の巨匠北斎のゆかりの地にあり、彼の奇抜な作風や風景描写が展示されている公立美術館です。特別な展示やワークショップなども開催されて、アート愛好者にとって魅力的な場所です。国際的な注目も集めており、北斎の作品に加え、ピーター・モースコレクションや故楢崎宗重コレクションなどの資料も展示されています。

土地

建ぺい率

80％

容積率

500%

用途地域

商業地域

権利

※詳細は契約成立前書面をご確認ください

建物

構造

鉄骨鉄筋コンクリート造陸屋根9階建

延べ床面積

2631.34㎡ (建物全体の延べ床面積)

建築時期

1976年7月31日

権利

所有権

1.ファンドの仕組み

本ファンドは、本事業者が所有する自己の固有資産を対象としたプロジェクトになります。

また、本事業者（株式会社シーラ）と親会社（株式会社シーラテクノロジーズ）で対象不動産のマスターリース契約を締結して運用します。

当該物件の賃貸借契約で得られる賃料により、運用期間×年利3.3％（税引前）の配当を予定しております。

本ファンド終了後は、キャピタルゲイン型への移行を予定しており、今後の市況や資産価値の向上に応じて、さらに投資家様の資産運用を応援できるファンドとなる予定です。

※上記に記載した想定利回りであり、確定ではございません。

2.優先劣後出資の仕組み

運用資産の評価額が下落した場合、その下落額は、まずは劣後出資者である当社が負担し、劣後出資者の元本全額をもって補填できない場合には、優先出資者の元本が減少します。

すなわち、不動産評価額が運用開始時評価額の5%超下落しなければ、お客様の元本に変動はございません。 （優先出資:劣後出資 = 95:5の場合）

＊優先出資と劣後出資の割合はファンドによって変動する場合がございます。

※本ファンドは匿名組合型となります。匿名組合型と任意組合型の違いについては下記ページをご覧ください。
⇒利回りくんで扱う匿名組合型・任意組合型の違い

1.出資元本の変動リスク

下記事象等により、不動産評価額が著しく減少（※）した場合には、出資元本に損失が生じるおそれがあります。

1. 地震、落雷、風水害などの自然災害、火災、事故などによる対象不動産の損壊等
2. .空室率の上昇、賃料の下落等による賃貸利益の減少
3. 不動産市場の影響によるもの
4. その他上記に類似する事象

※ 著しく減少：優先出資95％/劣後出資5％、当初の不動産評価額が8,000万円のケースでは、不動産評価額が8,000万円×5%(劣後出資割合)＝400万円を超えて下落した（不動産評価額が7,600万円未満になった）場合を指します。

2.信用リスク

万が一、当社が倒産等の業務運営に支障をきたした場合には、出資金の全額が返還されない場合もあります。

また、利益の分配についても、必ずしも物件ごとの配当利回りが保証されているわけではなく、対象不動産の損益額によって増減いたします。

3.その他のリスク

その他リスクについては、ご契約前に「契約成立前書面」及び「電子取引業務に関わる重要事項」をよくお読みになった上、お申込みいただきますようお願いいたします。

運用開始日

2025年07月01日

運用終了日

2025年09月30日

払い戻し予定日

2025年10月31日

財産管理報告書送付予定日

2025年11月30日