普通のサラリーマンこそ不動産投資をするべき理由

「不動産投資に興味はあるけど本業が忙しい」「不動産投資ってプロの投資家がやるものでしょ？」と考える方は多いのではないでしょうか。しかし、実は普通の会社員や公務員こそ不動産投資に向いています。この記事では会社員・公務員が不動産投資に向いている理由や成功のコツを解説します。

会社員・公務員が不動産投資に向いている理由

不動産投資は、会社員・公務員として働いている人に向いている投資方法の一つです。その理由を見ていきましょう。

信用力が高く、レバレッジを効かせた投資が可能

不動産投資は高額の財産を運用することも多く、運用資金のすべてを自己資金でまかなう方法は現実的ではありません。 借り入れを行えば少ない自己資金で大きなリターンを得ることができます。このレバレッジ効果の恩恵を享受できる点が、不動産投資の大きなメリットです。 金融機関から融資を受けて投資を行う場合は、金融機関の審査は必須です。審査の際は現在の収入・役職・勤続年数・年齢などが考慮されますが、1番重視されるポイントは返済能力です。 そのため、安定した収入がある会社員・公務員は、返済能力の高い融資先として審査をパスできる可能性が高くなります。

手間がかからない

不動産投資は数ある投資手法でも忙しいサラリーマンに向いています。「不動産投資は大変そう」と思う理由のひとつは、不動産の管理を自分でしなければならないと思い込んでいるからではないでしょうか。 入居者の対応や家賃の入金管理などは不動産管理会社に委託ができます。そのため、投資を始めたことで事務作業に忙殺されることはありません。普段は本業に集中しつつ、不動産収入を継続的に得ることができます。 多様な働き方が認められるようになった昨今では、副業を考えるサラリーマンも増えていますが、副業の多くは時間を費やす業務であり、時間のかからない副業を選ぶと収入は期待できないことが多いです。 しかし、不動産投資は入居者の対応や家賃の入金管理などを不動産管理会社に委託することで時間を節約しています。そのため、時間をかける副業と同じか、それ以上の収入を期待できるのです。

不動産投資…成功のカギを握る物件選びのポイント

不動産投資はサラリーマンに適した投資ですが、投資を成功させるには物件選びを重視しなければなりません。最も重要な要素は立地です。 その際、現在の利回りだけではなく、将来的な見通しもチェックしましょう。では、具体的にどのようなポイントに注目する必要があるのでしょうか。

将来の人口を予測する

国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（平成30（2018）年推計）」によると、2045年には、約100個の自治体を除いて、人口減少が推測されています。 人口が4％増加すると予測されている東京都23区をはじめとした、人口の増加が見込まれている地域で、不動産投資を検討することが、成功につながります。

賃貸ニーズがある

賃貸不動産を所有していても、空室があれば当然その物件から家賃収入を得ることはできません。また、家賃収入が減少すればメンテナンスに必要な費用が不足し、それがさらに空室の増加につながる可能性もあります。 このため、投資対象の不動産にどれだけ賃貸ニーズがあるか把握しておかなければなりません。 ひとり暮らしが多いエリア、ファミリー層が多いエリアなど、地域ごとに多種多様なニーズが存在します。不動産投資の際は自身がどのようなニーズをターゲットとしているか十分に検討しましょう。 特に大学キャンパスの統廃合による学生ニーズの減少、地域の再開発による需要の変化など将来的な街の変化にアンテナを張ることが大切です。

利回り

最後のポイントは利回りです。利回りはもちろん非常に重要な要素ですが、物件の具体的な評価は利回りだけでは決まりません。 都心の物件は、物件価格が高く利回りが低くなりがちで、利回りの高い地方の物件の方が投資に向いているように見えるかもしれません。 しかし、地方の物件は、都心の物件と比べて空室リスクが高くなる傾向にあります。空室リスクと利回りを正確に把握したうえで購入を検討するようにしましょう。

まとめ

不動産投資はハードルが高いと感じるかもしれません。しかし、忙しいサラリーマンや公務員が収入を得るための方法としては、大きな可能性があります。メリットとデメリットを正しく理解し、無理のない投資を行いたい方はぜひ検討してみるとよいでしょう。