修禅寺

空海（弘法大師）が創建したと伝えられている寺です。 鎌倉幕府将軍二代目源頼家が最期を迎えた場所とも伝えられて、 毎年7月17日の頼家の命日には墓前祭「頼家まつり」が営まれる他、 北条政子が納めたとされる静岡県指定有形文化財「宋版放光般若経」が保管されています。

独鈷（とっこ）の湯

修善寺温泉の中心を流れる、桂川河畔に湧く修善寺温泉発祥の湯です。 かつて空海が持っていた仏具で岩を打ち、湧き出させたものだと言い伝えられています。 現在（2022年11月時点）は見学のみですが「日本百名湯」に選ばれる名湯です。

北条政子 産湯の井戸

源頼朝の妻・政子が産まれた際に産湯の水を取ったと言われる井戸です。 ４人の子供を出産した北条政子の伝承にあやかり、 かつてはこの水を飲むと安産になるという信仰があったそうです。

各跡地

伊豆の国市には歴史色濃い跡地が点在しています。
伝堀越御所跡：「堀越公方」と呼ばれた足利政知の御所があったと伝えられる場所です。
北条家跡地：鎌倉幕府の執権として活躍した源頼朝の挙兵や鎌倉幕府を支えた北条氏の館と、 幕府滅亡後に北条氏の鎮魂のために建てられた円成寺が発見された遺跡です。

伊豆パノラマパーク

ロープウェイを経由して行ける、標高最大452メートルの空中公園です。 2つのエリアに分かれていて、山頂エリアでは自然の中を歩いて展望デッキや神社を見て回ったり、 山麓エリアには名産品のショップや地元食材を使うレストランなど、様々な楽しみ方ができます。

道の駅 伊豆のへそ

道の駅「伊豆のへそ」は地元の新鮮素材の販売店の他に ブランド自転車のレンタルサイクリングや、リーズナブルな価格で宿泊できるホテル、 県内有数のいちごの産地であることを活かしたスイーツが楽しめるお店などが集まる複合施設です。

大仁駅、黄金の湯（大仁駅）

伊豆箱根鉄道「大仁駅」ロータリーに設置された足湯です。 小さい足湯ですが、24時間開放されているので好きな時に入れます。

伊豆の国市役所

2005年に田方郡伊豆長岡町、大仁町、韮山町が合併して成立したのが伊豆の国市です。 市民向けの様々なサービスの窓口として親しまれています。

周辺施設

当ファンドの物件周辺には、静岡県東部の基幹病院である順天堂大学静岡病院、 食品から生活用品まで多数の専門店が入っているアピタ大仁店、 その他コンビニや大型リサイクルショップなど、生活に便利な施設が揃っています。

土地

建ぺい率

60%

容積率

200%（160%）

用途地域

第1種住居地域

権利

所有権

建物

構造

木造メッキ銅板板ぶき2階建

延べ床面積

102.68㎡（登記簿面積 (建物全体の延べ床面積)

建築時期

2022/6/8

権利

所有権

１.ファンドの仕組み

本ファンドは、株式会社Minoruが運営する静岡県伊豆の国市の「家賃が実る家」を運営します。すでに賃貸借契約は開始・入居済みの案件となります。

任意組合で取得後、入居者へ3年間賃貸し賃料119,428円/月の収入を配当原資として投資家の皆様へ6か月の1回の分配金を配当します。

入居者が途中で退去・物件の購入をした場合には、その時点で早期償還となります。3年間賃貸を継続した場合は、株式会社Minoruへの売却をもって償還予定です。

※上記に記載した想定利回りであり、確定するものではございません。

2.投資家全員で共有で所有

任意組合とは､各当事者が出資をして共同の事業を営むことを約する合意によって成立する団体で民法上の組合です｡

また、任意組合型では、投資家が持分に応じて所有している不動産の運用・管理を委託して、不動産収益を受け取っているという形になるので、投資家が得た分配金は「不動産所得」に分類されます。

不動産に対する責任は「無限責任」になります。出資額以上の損失が出る可能性があります。

※本ファンドは任意組合型となります。匿名組合型と任意組合型の違いについては下記ページをご覧ください。
⇒利回りくんで扱う匿名組合型・任意組合型の違い

1.出資元本の変動リスク

下記事象等により、不動産評価額が著しく減少した場合には、出資元本に損失が生じるおそれがあります。

1. 地震、落雷、風水害などの自然災害、火災、事故などによる対象不動産の損壊等
2. .空室率の上昇、賃料の下落等による賃貸利益の減少
3. 不動産市場の影響によるもの
4. その他上記に類似する事象

2.信用リスク

万が一、当社が倒産等の業務運営に支障をきたした場合には、出資金の全額が返還されない場合もあります。

また、利益の分配についても、必ずしも物件ごとの配当利回りが保証されているわけではなく、対象不動産の損益額によって増減いたします。

3.任意組合の責任範囲

万が一、当社が倒産等の業務運営に支障をきたした場合には、出資金の全額が返還されない場合もあります。

任意組合の各組合員は、事業から生じる損失に対して出資割合により無限責任を負担します。そのため、場合によっては出資金以上の債務を抱えてしまうことがあります。

運用開始日

2022年12月01日

運用終了日

2025年11月30日

払い戻し予定日

2025年12月31日

財産管理報告書送付予定日

毎年01月31日